自動車メーカー相関図:サムネイル

日本車メーカーは全部で7社もある、それは世界的に見てとても多いのはご存知でしたか?

 

最近の当サイト記事に日本車メーカーのデザインはダメ、そう書きました。

 

本日の記事「海外メーカー同士の関係相関図」を読めば、そのダメ部分を少しフォローすることになると考えます。

 

各メーカーのグループ&資本関係が分かれば、アナタが興味ある外車に意外なメーカーからの技術供与がなされている、それに驚くかもしれません!

 

読み時間2分以内の記事をスタートします。

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自動車メーカー相関図「海外と日本違い」

海外メーカーの技術はスゴイ!

 

日本車より売れてなそうなのに、どうして高級車&高性能車を作れるんだろう?

 

日本では人気がないのに、どうしてつぶれないのか、等々の疑問はありませんか?

 

その答えはこうです。

 

  • 各車メーカー同士で資本提携がある
  • 車メーカーに資金提供する巨大スポンサーを持っている
  • フランスなどは政府が大株主になっている(ルノー)
  • ベンツもドイツ政府の援助を直接&関節に受けている
  • フォルクスワーゲンは傘下にアウディ、ポルシェ、ランボルギーニ、ベントレーなどがある

 

それらがあるので各メーカーとも余裕で!?頑張れるんです。

 

  • 豊富な資本やスポンサー財源があればつぶれない、
  • 売上が減っても&利益が少なくてもグループ全体で補完し合う、
  • メーカー間で技術供与がなされ、短期間の新製品開発が可能になる,

 

そうお考え下さい。

 

従って!?海外の車メーカー数は一国でも3社ほどしかありません

 

えっ、じゃあ日本はなんでこんなに多くの車メーカーがあるのでしょうか?

日本車メーカーが多い理由

日本車メーカーは全部で7社もあります。
※三菱は日産&ルノーに統合されましたので厳密には6社です。

 

日本のビッグ3メーカー

  • トヨタ
  • ホンダ
  • 日産

※トラックの日野自動車はトヨタ系列です。

日本の中堅メーカー

  • マツダ
  • スバル
  • スズキ
  • 三菱

ダイハツはトヨタ傘下としました。
スバルはトヨタ系列です。
マツダはトヨタに技術供与しています。

三菱は日産傘下になりました。

 

どうして日本だけ7社も車メーカーがあるんでしょうか?

 

理由は1945年8月敗戦し、経済復興に必要な輸出産品を製造する会社を国策で強くサポートしたからです。

 

それは1960年代であり、当時の1ドル交換レートは360円、給料は1万円前後の時代でした。

 

従って、当時に1台5,000ドルや7,000ドルの車を製造&輸出すればとても儲かりました。

 

実際それによって日本経済は復興を果たしました。

 

実際はもっと多くの車メーカーありましたが、吸収合併を経て現在の7社に至ります。

 

次に世界中の車メーカーがどのグループに属し、どう編隊を組んでいるのかを知って下さい。

 

それが分かるだけで良い車選びの参考になります。

各国メーカーのグループ構成を知る

世界各メーカーがどのグループに属しているか、それをグループ毎にまとめました。

 

メーカーのグループ関係を知ることで、今アナタが興味ある、将来に購入したい外車の最新技術やサービス内容まで想像できるでしょう。

 

特に馴染みがあるドイツ車の相関図を見れば大衆車のフォルクスワーゲン(VW)性能が良いのも納得できます。

 

VWとポルシェが同系列の技術で製造されているから、VWの首都高タイトコーナーでもあんなにスゴイ!?運転がぁあです。
※VWのGTI所有経験から

 

各国の車メーカーのグループ関係を確認してください。

ドイツ

  1. フォルクスワーゲングループ(アウディ、ポルシェ、ベントレー、ブガッティ)※創業者ポルシェ・ファミリー
  2. ベンツのダイムラーグループ(AMG、スマート、トラック部門など)※ダイムラーベンツからダイムラーへ社名変更
  3. BMWグループ(MINI、ロールスロイス)

フランス

  1. ルノーグループ(日産、三菱、ルノーサムスン)※ルノーはフランス政府が大株主
  2. プジョー・シトロエングループ(オペル)

イギリス

  1. ジャガー・ランドローバー(インドのタタモータ―スがオーナー会社)

イタリア

  1. フィアットグループ(フィアット・クライスラー・オートモービルズがオーナー会社)
    フェラーリはフイアット傘下

アメリカ

  1. GMゼネラルモータース
  2. フォード
  3. フィアット・クライスラー・オートモービルズ

 

上記の各国メーカーは、元々1つのブランド、1つの会社であったのが、合併若しくは買収により今に至ります。

 

そんな合併でのメリットはこうなります。

 

  • 会社体力増強&強化
  • 販売チャンネル強化(多様化)
  • 共同開発によるコスト削減
  • 人員削減

 

それら合併&コスト削減を行ったから、今でも各ブランド名&メーカー名を使える、生き残れています。

 

合併による巨額開発費 ⇒ 良い車を作り続けられる、その論理です

 

日本車メーカー売上減少の中、合弁や合併&統合もせずにどうやって良い車を作る巨額開発費を工面できているのでしょうか?

日本車メーカーが生き残る方法

世界中の車メーカーが生き残りをかけて合併や統合を繰り返えさなければならない現状の中、日本車メーカー相互での小さい技術協力だけで済む訳がありません。

 

日本車メーカーが生き残るには、売上&開発能力あるメーカー幾つかに合併統合される必要があると考えるのは当然です。

 

そうであれば売上トップ27兆円のトヨタを筆頭に、10兆円以上の日産とホンダが合併する側になる必要がある、そう考えます。

 

それ以下の4位スズキ、5位マツダ、6位三菱、7位スバルなどは合併される側になるしかありません。
※三菱は日産グループです

 

もし合併が成功すれば、この様なメリットがあります。
※海外メーカー合併後の効果を参考に

 

  • 取締役と同等の強い発言権を持つ優秀デザイナー達のアイデアを強く採用できる
  • グループ各社の技術交換&開発
  • マーケティングのノウハウ交換&統合
  • 上記の効果により2倍やそれ以上の速さでの商品開発が可能になる

 

上記は海外各車メーカーがグループ会社となることで生き残った方法です。

 

し・か・し、1つだけキツイのは各社とも合併で多くの人員削減が行われることです。

 

だからでしょうか?

 

2017年末の欧州経済主要国の20歳代失業率は23%になっています。

 

日本は労働人口減少によって、メーカー工場や周辺地域での人員不足があっても好条件での再雇用はムズカシイ現状です。

 

理由は地方工場立地と周辺人口、それとあまり働きたいくない若者多数のため人件費高騰になっているからです。

 

そんな記事を書いている最中に、都内運送業アルバイトの時給2,000円とかありました・・・

 

出生率減少、労働人口減少、高齢者増加もあり人件費が上がるのは仕方ありません。

 

日本車メーカーが統合しなければ生き残れないストーリ―には、もう1つ大きな問題が残っています。

 

それは高性能で安価なEV(電気自動車)が本当に可能になるのかどうかです。

EVが成功するかどうかのカギ

普通車に使用するEV1台分のリチウムイオン電池原価が100万円以上、その原価は下がるどころか材料価格が高騰中。

 

世界中の車メーカーがアメリカと中国市場向けにEV開発をしている最中でも、電池原価は2014年比較で2倍以上に上がっている2018年現実を誰も知りません。

 

これらEVのリチウムイン電池問題は未解決のままです。

 

  • 電池充電容量が増えてない
  • 充電時間に30分以上もかかる
  • 充電ステーション数が少な過ぎる
  • 非接触式の充電方法も開発途中
  • リチウムイオン電池の材料コストが上昇中
  • リチウムイオン電池は時間と伴に充電率が低下する
  • リチウムイオン電池材料の毒性が高過ぎる=環境問題への悪影響
  • リチウムイオン電池製造で発するCo2は、ガソリンの製造&消費よりも多い

 

さらにガソリンと同じ5分以内の満タン(短時間充電技術)も見通しゼロ、それが現実です。

 

そんな充電時間短縮をあきらめたのか、TV宣伝では充電時間はお茶を楽しみましょう!?、そんなのもあります。

 

充電ではもう1つ研究中の有望な技術があります。

 

それは非接触充電システム(線をつながない充電方法)ですが、これもとん挫している可能性があります。

 

これから5年や10年後に電気自動車(EV)開発が本当に成功しても、車の部品点数がガソリン車の半分になり既存の車メーカーは生き残れませ!

 

部品供給会社も淘汰されてしまいます。

 

だからトヨタもどのメーカーも、超効率の良い化石燃料エンジン=ガソリンエンジンの開発に力を入れている訳なんです。

 

どちらにしてもEVの将来は未定と考えざるを得ない2019年12月です。

 

EVも自動運転も未定なら、安全装置付きの軽自動車など安くて便利な車が奴に立つと考えます。

 

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もしもEVが成功しなかったら

世界最大製造業の車がどうなるか&どう変わるかはユーザーだけでなく車関連従事者には甚大な影響を与えます。

 

日本の車メーカー従業員20万人以上、関連企業を併せれば100万人かそれ以上となります。

 

従業員数どころか、日本で最大の利益頭、儲けの柱である車産業の大転換ポイントが2019年以降に迫っています。

 

もし日本車メーカーが3社に統合されたとしても、EVが成功してもしなくても、海外メーカーが合併&統合で苦しんだのと同じ人員削減は避けられません。

 

それを前提に、トヨタは終身雇用制度廃止を発表しました。

 

1900年前後までは灯油の材料であった石油、ガソリンは使い道ゼロの余剰廃棄物でした。

 

ベンツが車開発し、アメリカでもフォードが車製造するようになって初めて石油=ガソリンとなったことはあまり知られていません

 

そんな石油から電気に転換する時期が来るかもしれませんが、その道のりは45%以上キツイ上り坂、そして細い道に思えて仕方ありません。

 

まとめ前に余談でもお伝えします。

日産のゴーン問題で考えること

日産車は素晴らしくても、個性があっても、昔から社内統制が全然とれていない会社、そう感じぜざるを得ません。

 

不正検査以外にも倒産の危機を経て、ここまで頑張ってきたのにゴーン問題、社内問題発生、もしかしたら政治問題かもしれませんが・・・

 

日産車のファンが多くても、これでは売上減少は免れません、株主もあ然&騒然しかありません。

 

現実に、日産売上が激減、営業利益9割減、2020年3月の本決算も赤字が濃厚な2019年12月です。

 

車は値段だけではなく、価値や信用力で売上が決まると考えられているのにトラブル続きの日産。

 

価値や信用力とは、価値ある工業製品の車から情報やサービスまで担う、そう考えるからです。

 

その証拠として1980年代、90年代に日本は世界一の工業製品製造国とりました。

 

アメリカはハードである工業製品製造能力では日本に敵わないとギブアップしました。

 

でも&しかし、アメリカはハードではないソフトでデータ開発で世界を席捲することができました

 

それがマイクロソフト、ヤフー、グーグルなど多くのネットビジネス、ソフトビジネスです。

 

今後の車メーカー全ては情報を扱う会社になる、それもあり余談として追記しました。

自動車メーカー相関図まとめ

ここまで書かせて頂き再確認したことがあります。

 

それはガソリンやEVに限らず、車メーカーの大転換期であること車メーカー数は減少せざるを得ない時期が迫っていることでした。

 

そんな瀬戸際、きわどい時期に車を購入するならどれを選びますか?

 

私なら化石燃料のガソリン車を選ぶのは間違いありません。

 

理由はEVより完成されている、購入後の維持コストもEVより安いからです。

 

ある日本のAI学者の本にこうありました。

 

完全自動運転が可能になるのは20年後だと

 

EV開発は自動運転より少し早いかもしれませんが、世界中のメーカーがリチウム電池を求めているので価格が上がっても下がることはないと考えます。

 

本日も最後までお読み頂き、本当にありがとうございました。

 

また「車の買い方【119番】」でお会いしましょう。

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